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みなさんは、Instagram（インスタグラム）のテーマ・コンセプトを決めていますか？
テーマは個人・企業を問わず重要な要素です。そのため、運用を始める前に明確化しておくことが大切ですが、中には「なぜテーマ・コンセプトが重要なのかわからない」「そもそもテーマ・コンセプトがなかなか決まらない」などの理由から、明確になっていないアカウントもあるでしょう。
そこで今回は、Instagram（以下 インスタ）運用におけるテーマ・コンセプト設定の重要性、そしてテーマ・コンセプトの決め方についてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
Instagram（インスタグラム）運用においてテーマ・コンセプトを決める重要性
インスタは、ほかのSNSに比べて「自分（自社）の世界観を表現しやすいSNS」です。世界観を表現するには特定のテーマ・コンセプトを決め、投稿に統一感を出す必要があります。そのため、インスタ運用においてテーマ・コンセプト決めは必要不可欠なステップといえます。
くわえて、テーマ・コンセプトが明確で投稿に統一感があると、いいね！や保存、コメント、さらにはフォローにつながりやすくなります。なぜなら、多くのユーザーは「自分の興味のある投稿か」「好きな雰囲気の投稿か」などの判断基準でリアクションを起こすか否かを決めているからです。
仮に、テーマ・コンセプトが決まっていないために投稿の内容や雰囲気がバラバラだと、何を伝えたいアカウントなのかが不明瞭となり、ユーザーの興味や関心を惹けなくなってしまいます。この点からも、アカウント・投稿のテーマ・コンセプトを決めることは重要だといえるでしょう。
このほか、運用のしやすさという観点でもテーマ・コンセプトを決めることはとても重要です。なぜなら、企業でインスタ運用をする場合、ひとりではなく複数人で管理することがほとんどだからです。
管理する人数が増えるほど、チーム内で認識のズレ生じやすくなります。そうなると発信内容がブレてしまい、それが原因でユーザーが離れてしまう可能性があるのです。
その点、あらかじめテーマ・コンセプトを決めておけば、複数人で管理していても共通認識のもと運用できるため発信内容にブレが生じません。この点からも、テーマ・コンセプト決めはインスタ運用において必要不可欠といえます。
テーマ・コンセプトが決まらない問題を解決！一般的な決め方
インスタのテーマ・コンセプトを決めようにも、どう考えればよいのかわからず、なかなか決められないこともあるでしょう。そのときは、以下でご紹介する一般的な決め方を参考にしてみてください。
1.市場環境を分析する
まずは、市場環境を分析しましょう。業界の現状や取り巻く環境を整理し、自社にどのような課題があるのかを把握することで、その課題解決につながるテーマ・コンセプトが見えてきやすくなります。
2.競合他社を分析する
次に、競合他社のインスタ運用を分析します。どのように運用しているか、それによる成果などを確認し、参考にできる点や差別化を図る必要がある点などを探りましょう。
競合他社の存在は、よくも悪くも自社のインスタ運用に影響を及ぼします。そのため、先立って分析し、対抗できるようなテーマ・コンセプトを考えることが重要です。
3.ターゲットを明確にする
次にターゲットを明確にします。「どんな人に自分（自社）のアカウントに興味を持ってほしいのか」「どんな人にフォローしてほしいのか」「どんな人に商品やサービスを購入してほしいのか」をイメージすることで、テーマ・コンセプトが見えてきます。具体的には、インスタで発信すべき情報がわかりやすくなるほか、アカウントの雰囲気もイメージしやすくなります。つまり、アカウント全体のテーマ・コンセプトを決めやすくなるのです！
この点から、個人・企業を問わず、インスタ運用では必ずターゲットを明確にすることが大切といえます。
4.テーマ（コンセプト）・サブテーマを決める
ターゲットが明確になったら、自分（自社）の特徴を踏まえた上でテーマ（コンセプト）・サブテーマを決めます。
たとえば、カレー専門店のアカウントでターゲットが「那覇市でお昼休憩に行ける飲食店を探している人」の場合は、メインテーマ（コンセプト）は「カレー」、サブテーマは「ランチ」「那覇市」にするとよいでしょう。
このように特徴とターゲットを掛け合わせることで、テーマ（コンセプト）・サブテーマを簡単に導き出せます。
Instagram（インスタグラム）のテーマ・コンセプトを決める際の注意点
インスタのテーマ・コンセプトを決める際は、以下の点に注意が必要です。
自社に関する情報を集める
皆さんは、今在籍している会社のことをどれだけ知っていますか？ 企業理念やミッション、取り扱っている商品・サービス、市場などについて、詳しくご存じでしょうか？
これらを知らないままインスタのテーマ・コンセプトを決めようとすると、まったく的外れな内容になってしまう可能性があります。
そのため、インスタのテーマ・コンセプトを決める際は必ず自社に関する情報収集を行いましょう。できるだけ多くの情報を集め、自社への理解を深めることで、適切なテーマ・コンセプトを設定しやすくなります。
勝手な想像だけで決めない
企業にはそれぞれ、商品やサービスを届けたいターゲットユーザーがいます。その人たちに寄り添ったテーマ・コンセプトを設定するため、「こう思っているのではないか？」と想像することは決して悪いことではありませんが、想像だけで物事を判断するのは危険です。想像が正解とは限らず、場合によってはユーザーの想いとは真逆のテーマ・コンセプトになってしまうこともあります。
そのため、想像して結論づけるのではなく、実際にターゲットユーザーの声をヒヤリングするようにしましょう。そうすることで、ターゲットユーザーにきちんと寄り添うことができ、適切なテーマ・コンセプトを設定しやすくなります。
ぜひご参考に！Instagram（インスタグラム）のテーマ・コンセプトの例
最後に、業界・業種別にインスタのテーマ・コンセプトの例をご紹介します。
フィットネスジムの例
フィットネスジムの場合は、たとえば「毎日のストレッチ・トレーニング」をテーマ（コンセプト）にインスタ運用するのがおすすめです。
日常的かつ気軽にできるストレッチ・トレーニングを紹介することで、ユーザーに継続的な運動を促すことができ、フィットネスジムとしての役割を大いに果たせます。
また、ストレッチやトレーニングに関する質疑応答を通したコミュニケーションが活発化し、ユーザーのファン化も期待できます。
レストランの例
レストランの場合は、たとえば「創作料理」をテーマ（コンセプト）にインスタ運用するのがおすすめです。
どのような料理を提供しているのか、インスタ上で視覚的に見せることでユーザーの興味を惹き、来店を促すことができます。また、創作意欲があることがユーザーに伝わりやすくなるので、レストランへの印象もアップするでしょう。
あわせて、創作料理コンテストを開催し、フォロワーに自ら考えた創作料理を投稿してもらえば、コミュニケーションが活発になりファンの増加も期待できます。
美容サロンの例
美容サロンの場合は、たとえば「特定のパーツにフォーカスしたダイエット」をテーマ（コンセプト）にインスタ運用するのがおすすめです。二の腕や太もも、お腹、お尻とパーツを限定することで、それらにコンプレックスを持つユーザーからの支持を得やすくなり、フォロワーの増加が期待できます。
また、ダイエットのためのエクササイズや食事法などを発信し、それを実際に試したユーザーから結果報告をもらい、自社のアカウントでシェアすれば、「結果が出る」という事実をほかのユーザーにも届けられるため、信頼度アップにつながるでしょう。
効果検証をお忘れなく！テーマ・コンセプトの整合性を確認しよう
インスタのテーマ・コンセプトが決まったら、その内容をもとにアカウントの運用を進めますが、それで終わりではありません！「テーマ・コンセプトの整合性に問題はないか」を確認し、問題がある場合はあらためてテーマ・コンセプトを見直す必要があります。
では、テーマ・コンセプトの整合性はどのように確認すればよいのか。その方法は「アカウントのエンゲージメントを確認すること」、つまりアカウントや投稿の効果検証を行うことです！
たとえば、テーマ・コンセプトに沿った運用を行ってからフォロワーが増えたり、投稿に対するいいね！やコメント、保存が増えた場合は、テーマ・コンセプトの整合性に問題はないと判断できます。一方で、フォロワーが減ったり横ばいだったり、いいね！やコメントがなかなか増えなかったりする場合は、テーマ・コンセプトに何らかの問題がある可能性があります。
効果検証しないことにはテーマ・コンセプトの整合性を確認することはできないため、この工程は欠かさず行うことが大切です！
ちなみに、効果検証を行う際はインスタ専門運用システム「Slooooth」を使うのがおすすめです。エンゲージメントを自ら検証することなく簡単に確認できるほか、過去のデータを保有し続けるので、アカウント・投稿の状況を去年のデータと比較しながら分析することもできます。効率よく効果検証が行えるため、この機会にぜひ活用してみてください！
テーマ・コンセプトを決めてInstagram（インスタグラム）運用を軌道に乗せよう
テーマ・コンセプトを決めることは、効率的なInstagram（インスタグラム）運用を実現するために必要不可欠です。そのため、もしまだテーマ・コンセプトが決まっていないのであれば、今回ご紹介した決め方を参考に考えてみましょう。その後、効果検証を行い順調にエンゲージメントを得られていれば、きっとフォロワーの増加や商品・サービスの購入などのメリットを得られるでしょう。
